病院・医療機関が取り組むべきBCP （事業継続計画書）とは？

ここでは、医療機関が取り組むべきBCPについて７つの項目でまとめました。

病院・医療機関に
求められる災害対策

非常事態に備えてあらかじめリスクを想定し、対策を取っておくことをBCP（事業継続計画）といいます。災害時医療の現状を踏まえたうえで、病院はどのような対策ができるのか、策定方法とあわせて紹介します。

BCPを策定すると、非常時に柔軟な対応が取れるほか、近隣の病院や患者さんに対して信頼性をアピールできるなどのメリットも存在します。ここでは、BCPを作成するメリットを、策定時の注意点とあわせて解説します。

BCPを実践すること前提で策定している病院には、自治体などから助成金が出る場合があります。ここでは、東京都を例にとって、どのような条件で助成金がもらえるのか、また対象者や助成金額についても紹介します。

各都道府県には、災害拠点病院という災害時の医療の中核を担う病院が1ヶ所以上指定されています。ここでは、災害拠点病院の役割とBCP策定の大切さについて、BCP策定の進め方とともに解説します。

病院は一般企業とは異なり、大きな災害が発生した際に新旧の患者へ迅速な対応が求められます。そのため、一般企業が策定しているBCPを流用してもあまり意味がありません。ここでは、病院におけるBCP策定の参考として、東北大学病院のマニュアルを一部紹介します。

病院では、通常の災害時への対応はもちろん、コロナウィルス等の感染症のパンデミックが起きた際にも、迅速で的確な対応が求められます。ここでは、コロナウィルスの拡大を想定したBCP対策について紹介します。

災害時たくさんの患者を受け入れるため、治療の優先順位を大まかに分ける目的で行うトリアージ。BCP策定にはトリアージ訓練が欠かせません。その理由をトリアージの特徴とあわせて紹介します。